Coinspeakerニュースライター
星 瑞希
2020年よりブロックチェーン領域への投資をスタート。現在は「Coin Speaker」にて専属ライター兼暗号資産アナリストとして活動中。
Key Notes
- コインベース諮問委員会が、量子コンピューターによる仮想通貨ネットワークへの脅威を評価する報告書を発表した.
- イーサリアムなどのPoSブロックチェーンは、バリデーター署名の仕組みにより量子攻撃のリスクが高いと指摘されている.
- 現在の技術では解読不可能だが、将来の脅威に備えて耐量子暗号への移行準備を早急に進めるよう業界に求めている.
暗号資産（仮想通貨）取引所大手のコインベースの諮問委員会は21日、量子コンピューターがブロックチェーンに与える脅威に関する報告書を公開した。
PoSブロックチェーンに潜む脆弱性
同委員会は、スタンフォード大学やイーサリアム財団の専門家らで構成されている。
報告書は、現在の量子コンピューターには仮想通貨の暗号署名を破る能力はないと分析。十分な能力を持つ機器の実現は、少なくとも10年先になる見通しだ。
一方で、将来的なリスクとしてウォレットの暗号技術を挙げている。資産の所有権を証明するウォレットの署名が、長期的な脆弱性になると指摘した。
特に公開鍵がオンチェーンに露出している約690万BTCを保有するビットコイン（BTC）のウォレットは、注意が必要だという。
ただし、ビットコインのマイニングやハッシュ関数といったコアインフラは比較的安全とされている。
さらに、イーサリアム（ETH）やソラナ（SOL）などのプルーフ・オブ・ステーク（PoS）を採用するブロックチェーンは、より高いリスクに直面している。
コンセンサスを保護するバリデーターの署名が、量子アルゴリズムによって侵害される可能性があるためだ。ウォレットの更新だけでなく、コアプロトコルの根本的な再設計が求められる事態も想定される。
耐量子暗号への移行に向けた課題
将来の脅威に対抗する手段として、米国国立標準技術研究所（NIST）が主導する耐量子暗号（PQC）の開発が進められている。
しかし、PQCは署名サイズが非常に大きく、ブロックサイズが最大38倍に増加する可能性がある。トランザクション速度の低下やストレージ要件の増加など、ネットワーク全体に大きな影響を及ぼす。
移行には多くの技術的課題が伴う。分散型ネットワークでのアップグレードの調整や、アクセスできなくなったウォレットの処理など、解決すべき問題は山積している。
委員会は、2035年またはそれ以前にPQCへの移行を開始することを推奨した。50ページにわたる論文は科学的根拠に基づいており、業界全体での積極的な行動を促している。
すでに一部のネットワークでは準備が始まっている。アルゴランド（ALGO）やアプトス（APT）は対策を先行させており、イーサリアムも耐量子性を高めるためのロードマップを持っている。
リップル（XRP）などのネットワークは、2026年のテストを経て2028年までにハイブリッドPQCの導入を目指している。
コインベースの最高セキュリティ責任者は、脅威が差し迫っていないことを理由に対策を怠るべきではないと警告した。
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