ジーニアスグループ、バリ島にAI・ビットコイン教育都市創設へ

ニューヨーク証取上場のジーニアスグループは、バリ島にAIとビットコインを中心とした教育拠点ジーニアスシティを創設する。

宇城 良 By 宇城 良 黒川 理佐 Editor 黒川 理佐 Updated 1 min read
ジーニアスグループ、バリ島にAI・ビットコイン教育都市創設へ

Key Notes

  • NY証取上場のジーニアスグループが、バリ島にAIとビットコイン教育を核とするジーニアスシティを創設.
  • 評価額1400万ドルの共同事業で、既存施設をトークン化されたコミュニティへと転換する.
  • 4年以内に年間収益2000万ドル超を目指し、アジア最大級の仮想通貨カンファレンスも主催する.

ニューヨーク証券取引所に上場するジーニアスグループは2日、インドネシアのバリ島にジーニアスシティを立ち上げるため、ヌアヌ・クリエイティブ・シティとの共同事業契約を締結した

公式発表によると、この共同事業は総額1400万ドルと評価されている。

ジーニアスグループは710万ドルを投じ、ヌアヌの教育施設や起業家向けコミュニティ事業の51%を取得する。

AIとビットコインを核とする未来型教育都市

ジーニアスシティの構想は、未来のABCと名付けられたコンセプトに基づいている。

これはAI、ビットコイン(BTC)に代表される暗号資産(仮想通貨)、そして人の繋がりを意味するコミュニティの3要素を指す。

プロジェクトの舞台となるのは、バリ島にある44ヘクタールの広大な開発地ヌアヌ・クリエイティブ・シティだ。

同施設はすでに毎日4000人以上が訪れる人気スポットであり、今回の提携によってビットコインを基盤とするトークン化されたコミュニティへと生まれ変わる。

このトークン化には、取引記録を管理する分散型台帳技術であるブロックチェーンが活用される。

ジーニアスシティは、幼児教育から社会人教育までを網羅する生涯学習の場として機能する。

敷地内には学校や合宿施設、起業家支援プログラムなどが設けられ、年間を通じて様々なイベントが開催される予定だ。

高い収益性とアジア市場での戦略的展開

ジーニアスグループは、この事業から大きな経済的リターンを見込んでいる。

4年以内に年間収益2000万ドル以上、年間利益600万ドルの達成を目標に掲げている。

同社はAIと仮想通貨教育を専門とし、すでに世界100カ国以上で580万人の利用者を抱える。

今回のプロジェクトは、オンライン中心だった事業を現実世界に拡大する初の試みとなる。

この戦略の重要性を裏付けるのが、8月に同地で開催されるコインフェスト・アジア2025だ。

ジーニアスグループはメインスポンサーを務め、1万人以上の参加者を見込むこのイベントで、インドネシアの880億ドル規模のRWAトークン化市場などが議論される。

ジーニアスグループのロジャー・ハミルトンCEOは、「我々のモデルを世界の仮想通貨コミュニティに共有できることを楽しみにしている」と述べた。

ジーニアスシティが未来志向のイベントを惹きつける拠点となることへの期待を示した。

プロジェクトの背景には、インドネシアにおける人口の約15%が仮想通貨保有という高い普及率と、バリ島がデジタルノマドの集積地であるという地理的優位性がある。

これは、先端技術を学ぶための統合的な環境を求める専門家の需要に応える世界的な潮流とも合致している。

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宇城 良

仮想通貨ライター。取引歴5年、ブロックチェーン技術の解説から市場分析、DeFi・NFTの最新動向までカバーします。複雑なトピックを分かりやすく解説し、皆様の的確な意思決定をサポートします。

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