コインベースのイーサリアムL2であるBaseが、従来の方針を転換しネイティブトークンの発行を検討開始。競合の動向などが背景にある。
コインベースが開発するイーサリアム（ETH）のレイヤー2ネットワークBaseの関係者は15日、ネイティブトークンの発行を検討し始めたことを明らかにした。
Baseの責任者であるジェシー・ポラック氏は、イベントBaseCampでこの方針変更に言及した。
Baseは2023年2月の立ち上げ以来、約3年間にわたりトークンを発行しないモデルで運営されてきた。
BaseCamp: State of Base 2025https://t.co/8RdFlH7jKw
— Base (@base) September 15, 2025
従来のトークンなし方針から転換
Baseは2023年2月、コインベースの秘密のマスタープランのフェーズ3.5として発表された。
当時、同社はネットワーク用の独自トークンを発行する計画はないと明言していた。
公式発表では、Baseのネイティブ資産としてイーサリアムを使用し、利用者はガス代をETHで支払うと説明されていた。
この方針は、BaseがWeb3への橋渡し役であり、10億人の利用者を暗号資産（仮想通貨）経済に導くという構想に基づいていた。
BaseはOptimismのOP Stackを利用して構築され、当初から分散化を目指していた。コインベースは同スタックの2番目のコア貢献者として参加し、ネットワークはトークンなしで運営されてきた。
方針転換の背景
今回の検討開始の背景には、レイヤー2エコシステムにおける競争環境の変化がある。Baseの立ち上げ以降、多くの競合ネットワークがガバナンスやインセンティブのために独自トークンを導入しており、この流れがBaseにも影響を与えたとみられる。
また、Base自体がイーサリアムのスケーリングソリューションとして大きく成長したことも、より高度な経済モデルの議論を促す要因となった。
ガバナンスのさらなる分散化を目指すコインベースの戦略的進化も、この方針転換と関連している可能性がある。
一方で、コインベースのブライアン・アームストロングCEOは、トークン発行について「まだ確定した計画はない」と述べ、慎重な姿勢を示している。
同社は実装に先立ち、トークノミクスモデルの徹底的な分析を行っているようだ。
仮にトークンが導入される場合、ガス代の支払いに使われるETHを置き換えるのではなく、ガバナンスへの参加やネットワーク貢献者へのインセンティブ付与が主な目的となる可能性が高い。
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