円急騰はビットコインに「強気」材料｜アーサー・ヘイズ氏分析

暗号資産（仮想通貨）取引所BitMEXのアーサー・ヘイズ共同創設者は24日、日本円の急騰がビットコイン（BTC）にとって非常に強気なシグナルになり得るとの見解を示した。

FRB介入がBTC価格に追い風

ヘイズ氏は、米連邦準備制度理事会（FRB）が日本円市場に介入した場合、ビットコイン価格にとって追い風になると分析している。

同氏によると、FRBがドルを増刷して円を購入することで為替介入を行った場合、市場への資金供給（流動性）が増加することになる。

これはFRBのバランスシート上で「外貨建て資産」の増加として現れるため、週次報告書で確認できるという。

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Very boolish if true for $BTC. This assumes Fed prints $, creates banking reserves. $'s are then sold to buy yen. If the Fed is manipulating the yen, we will see its b/s grow via the Foreign currency denominated assets line item which comes out weekly in the H.4.1 release. pic.twitter.com/MrmWfGG1NR

— Arthur Hayes (@CryptoHayes) January 23, 2026

今回の発言は、日本円が対ドルで約1.75%上昇し、1ドル155円63銭近辺まで値を上げたことを受けてのものだ。

市場の一部では、円高がビットコインの下落要因になるとの懸念もあったが、ヘイズ氏はこれを否定している。

米国の政策によって市場に流動性が供給され、円の安定が図られるのであれば、逆にビットコイン価格を押し上げる要因になると指摘した。

流動性とビットコイン価格の相関関係

ヘイズ氏の分析は、中央銀行のバランスシートと仮想通貨評価額の密接な関係に基づいている。

過去の傾向として、ビットコイン価格は世界的な流動性が拡大する局面で価格が上昇しやすい。

同氏は、2026年の流動性供給源として米国の財政赤字や企業の信用拡大などを挙げており、明確な流動性増加のトレンドが確認できれば、ビットコインもそれに追随すると予測している。

また、ヘイズ氏はビットコインが単なる技術主導の資産ではなく、伝統的な金融市場の動向に反応するマクロ経済の指標として機能しつつあると見ている。

過去の事例として、2025年4月に日銀の介入が疑われた際、円キャリートレードの巻き戻しにより一時的な混乱があったものの、その後ビットコイン価格が急反発したことを挙げた。

市場は慎重な姿勢

ヘイズ氏の強気な見通しとは対照的に、市場参加者の間では慎重な見方が広がっている。

予測市場ポリマーケットのデータによると、多くの参加者がビットコイン価格は回復前に8万ドル付近まで下落すると予想している。

また、機関投資家の動きも抑制的であり、ビットコインETFでは1日で1億400万ドルの純流出が記録された。

それでもヘイズ氏は現在、自身の流動性分析に基づき「2026年に向けて積極的にリスクを取っている」という。

ビットコインは新しい技術によるリスクオン資産としての側面と、インフレヘッジとしてのリスクオフ資産の側面を併せ持つ独自の立ち位置にあると同氏は強調している。

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