トロンのジャスティン・サン創業者とDeFiプロジェクトWLFIが、巨額の資産凍結を巡りX上で対立している。
トロン（TRX）のジャスティン・サン創設者と暗号資産（仮想通貨）プロジェクトのWorld Liberty Financial（WLFI）は11日、X（旧Twitter）上で互いを非難する声明を発表した。
巨額の資産凍結を巡る対立
WLFIはトランプファミリーに関連する分散型金融（DeFi）プロジェクトとして2024年後半に立ち上げられた。サン氏は同プロジェクトに少なくとも7500万ドルの資金を提供し、最大の支援者兼アドバイザーとなっていた。
しかし両者の関係は、2025年9月に発生したウォレット凍結騒動を機に悪化している。
当時、サン氏が約900万ドル相当のWLFIトークンを送金した際、プロジェクト側は市場操作などの疑わしい活動を理由に同氏のウォレットを凍結した。
サン氏はこれをテスト送金だと主張して強く反発している。凍結されたウォレットには5億WLFI以上が含まれており、当時の価値は約1億ドルから1億1900万ドルに上った。
その後、トークン価格は約60%下落。サン氏の保有資産の価値は、約4300万ドルから4900万ドルまで減少している。
WLFI側は、ブラックリスト化はセキュリティ対策であり、ブロックチェーン分析でフラグが立った数百のウォレットに適用されていると説明している。
スマートコントラクトの透明性と法的措置の可能性
サン氏は11日、WLFIのスマートコントラクトに隠された「バックドアのブラックリスト機能」が存在するとXに投稿。事前の開示なしに一方的な凍結が可能になっており、分散化の原則に違反していると非難している。
同氏はトークンの即時ロック解除と透明性の確保、そして制御機能の削除を要求し、この機能を「落とし戸」と呼んで批判した。
これに対しWLFIは公式Xアカウントで厳しい反論を展開した。サン氏の行動について、自身の不正行為を隠すために根拠のない非難を行い、被害者を装っていると指摘している。
さらに、契約と証拠は揃っていると述べ、法廷で争う姿勢を明確に見せた。
現在のところ、裁判所への正式な申し立ては報告されていない。
WLFIはコンプライアンスと詐欺防止の観点から、ウォレットの凍結措置を正当化し、一歩も引かない構えを見せている。
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