イーサリアムやソラナが未対応の量子リスクに対し、qONEは量子耐性セキュリティを提供するWeb3インフラとして注目されています。
イーサリアム（ETH）やソラナ（SOL）は、取引量の多さや資金の流動性、開発者の数といった点で、現在の暗号資産（仮想通貨）市場を代表する存在です。
一方で、これらのブロックチェーンは、量子コンピュータが実用化される以前に設計された暗号技術を基盤としています。
これらのネットワークでは、楕円曲線暗号と呼ばれる技術によって、ウォレットの管理や署名、資産の所有権が守られています。
しかし、この暗号方式は、高度な量子コンピュータが登場した場合、理論上は解読される可能性があることが知られています。
それにもかかわらず、市場で次の成長銘柄を探す際に、この量子リスクが価格に反映されるケースはほとんどありません。
多くの投資判断は、現在の性能や利用状況に集中しており、将来的な安全性まで踏み込んで評価されていないのが実情です。
qLABS（キューラボ）は、こうした見落とされがちな課題に正面から取り組むためのプロジェクトです。
既存のブロックチェーンを置き換えたり、資産の移行を強制したりすることなく、量子耐性を備えたセキュリティを追加できる仕組みを構築しています。
その中核を担うのが、Web3全体で量子耐性のある検証を行うために設計されたプロトコルトークン「qONE」です。
同トークンは、ネットワークの安全性そのものを底上げする役割を担っています。
仮想通貨に求められる価値が、単なる処理速度や性能指標から、長期的に使い続けられるかどうかという生存能力へと移る中で、qONEはセキュリティを重視する有力なプレセール銘柄として注目を集めています。
qONEセキュリティプロトコルの仕組み
qONEは、既存のブロックチェーンにポスト量子暗号による保護を追加するために設計されたqONEセキュリティプロトコルにおいて、経済的な役割を担うトークンです。
単なる決済用トークンではなく、プロトコル全体を機能させる基盤として位置付けられています。
qLABSは、新たなレイヤー1ブロックチェーンを立ち上げるのではなく、ユーザーが実際に資産を管理し、取引を行うウォレットや承認プロセスの安全性に焦点を当てています。
これは、既存のチェーンを活かしながら弱点となり得る部分だけを補強する設計です。このプロトコルの特徴は、デュアル署名モデルを採用している点にあります。
取引を実行する際には、従来のブロックチェーンで使用される標準的な署名に加えて、ポスト量子暗号技術によって生成された追加の署名が求められます。
この仕組みは、単に秘密鍵を分散させる一般的なマルチシグとは異なり、量子コンピュータによる攻撃を前提に安全性を高めた構造です。
量子耐性そのものを目的とした複数署名の考え方が取り入れられています。
取引の検証には、国際的に承認されたポスト量子アルゴリズムとゼロ知識証明が組み合わされます。これにより、正当な署名であることを示しつつ、詳細な情報を公開せずに検証が可能となります。
計算負荷の大きい暗号処理はオフチェーンで行われ、その結果として得られる最小限の証明だけがオンチェーンに送信されます。
この設計によって、ガス代を現実的な水準に抑えながら、量子耐性のある検証を強制できます。そのため、このプロトコルはイーサリアム系ネットワークなど既存の環境とも高い互換性を持ちます。
qLABSが開発するスマートコントラクトウォレット技術であるQuantum-Sigは、この検証モデルを資産の送金や出金に直接適用します。
トークン自体は元のブロックチェーン上に存在し続けますが、取引の承認は必ず量子耐性を備えたプロセスを経る仕組みです。
これにより、イーサリアムやソラナなどに接続された資産は、再発行やラッピングといった手間をかけることなく、量子コンピュータ時代を見据えた保護を受けられるようになります。
qONEのプレセール設計と技術基盤を支える開発体制
qONEのローンチは、あらかじめ明確に設計されたプレセール構造に基づいて進められています。先行トークン販売は2025年2月5日に開始されました。
パブリックラウンドでは、完全希薄化後評価額1000万ドルを前提に、20万ドル分のトークンが割り当てられています。
一方、コミュニティラウンドでは、ホワイトリストに登録した参加者を対象に、評価額800万ドルで最大36万ドル分のトークンが提供されます。
qONEトークン購入時の決済手段は、イーサリアムメインネット上のUSDCおよびUSDTに加え、HyperEVM上のHYPEが利用可能です。
また、特定の参加者に資金が集中しないよう、ウォレットごとに購入上限が設定されています。
このプレセール設計は、あえて柔軟性を持たせない点が特徴です。販売期間の延長や条件変更、ローンチ後のトークノミクス調整は想定されていません。
実際、20万ドル分しか用意されていないパブリックラウンドに対し、開始前の段階で1300万ドルを超える資金が集まりました。
この実績は、長期的な資金調達額を追うのではなく、参加できるタイミングそのものが重視された形です。
この姿勢は、話題性や短期的な盛り上がりよりも、実用性と規律を重視するプレセール銘柄としてのqONEの立ち位置と一致しています。
技術面では、qLABSはカナダの上場サイバーセキュリティ企業である01 Quantum社が開発したポスト量子暗号システム「IronCAP™」を基盤技術として採用しています。
IronCAPはNISTが定めた基準に準拠しており、qONEセキュリティプロトコルにおける暗号技術の中核を担います。
さらに、ゼロ知識証明を組み合わせることで、機密情報を公開することなく検証を可能にし、追加のセキュリティレイヤーを実現しています。
開発チームは、サイバーセキュリティや暗号技術、Web3実装の分野で実務経験を持つメンバーによって構成されています。
社長を務めるアンタナス・グオガ氏は、プロポーカープレイヤーとしての著名な経歴に加え、公開市場や戦略面でのリーダーシップ経験を有しています。
また、アンドリュー・チャン氏はqLABSのCTOであると同時に、01 Quantum社のCEOを務め、技術と経営の両面を統括しています。
エグゼクティブディレクターのアダ・ヨヌセ氏は日々の業務遂行を主導し、ギンタウタス・ネクロシウス氏はCMOとして成長戦略全体を管理しています。
このチーム構成は、短期的な実験的プロジェクトではなく、長期にわたるインフラ開発を支える体制であることを示しています。
量子リスク時代におけるqONEの需要構造と将来性
イーサリアムやソラナは、スケーリング技術の導入や処理性能の向上を重ねながら、現在もエコシステムを拡大しています。
一方で、両ネットワークともに、プロトコル層における量子耐性への対応は進んでいません。
この量子脆弱性の問題は、処理速度や手数料の水準とは無関係に存在します。長年利用されてきたレガシーネットワークだけでなく、新興チェーンにとっても共通する構造的なリスクです。
qONEは、こうしたリスクをエコシステムの分断や大規模な移行を伴わずに軽減するために設計されています。既存のブロックチェーンを活かしながら、安全性のみを補強する役割を担います。
qONEの需要は、量子耐性保護の有効化、検証手数料の支払い、プロトコル利用のためのステーキング、そしてガバナンス参加といった、明確なセキュリティ用途に結びついています。
このような利用ベースの設計は、活動量の増減や投機的な盛り上がりによって価値が左右されやすい仮想通貨とは性質を異にします。
さらに、販売条件が固定されたプレセール構造や明確な割り当て上限、プロトコル主導の実用性を備えることで、qONEは短期的な話題性よりも耐久性を重視したアルトコインの検討対象として位置付けられます。
量子コンピューティングの実用化に向けた動きが加速し、研究分野に限られていた認識が一般層にも広がるにつれて、価値を高速で動かすインフラ以上に、価値を安全に守るインフラの重要性が高まっています。
qONEは、ソラナやイーサリアムを含む多くの主要アルトコインが対応していない領域、すなわちポスト量子時代を前提としたセキュリティインフラという分野を担っています。
この独自の立ち位置は、将来のWeb3環境においてセキュリティを最優先とするインフラへのエクスポージャーを求めるポートフォリオにとって、qONEを検討対象とする合理的な根拠を強めています。