Coinspeakerニュースライター
赤松 柊弥
2021年に仮想通貨投資を始める。以降、同分野での専門的な知識を深めながら自身のブログ・ライターとしても活動。仮想通貨に関する深い理解を活かして複数のメディアで多くの記事を執筆。初心者に寄り添った簡潔な解説を得意とする。
Key Notes
- シフ氏はストラテジーの株価がS&P500構成銘柄ならワースト6位相当だと指摘.
- 12月に約1511億円相当のBTCを追加購入し保有量を拡大.
- 継続的な購入が必要な同社のビジネスモデルに懸念.
経済学者のピーター・シフ氏は1日、ストラテジーのビットコイン（BTC）投資戦略を批判した。
同社株はS&P 500指数に含まれていないが、仮に構成銘柄であった場合、2025年の47.5%下落は同指数内でワースト6位に相当すると指摘している。
セイラー氏の戦略が「株主価値を毀損」
シフ氏によると、マイケル・セイラー氏が唱える「企業にとって最善の策はビットコインの購入だ」という持論に疑問を呈した。
Strategy isn’t in the S&P 500. But if it were, its 47.5% decline in 2025 would make it the 6th worst-performing stock in the index. @Saylor claims the best thing a company can do is buy Bitcoin. Well, that’s basically all $MSTR did, and the strategy destroyed shareholder value.
— Peter Schiff (@PeterSchiff) December 31, 2025
「MSTRがやってきたのは基本的にそれだけであり、この戦略は株主価値を毀損した」と主張している。
同社は2025年12月1〜7日に1万624BTCを約9億6270万ドルで取得。
その後も購入を継続し、12月29日時点の総保有量は67万2497BTCに達した。
これはビットコイン総供給量の約3.2%に相当する。
しかしビットコイン価格が2025年10月のピーク約12万6000ドルから9万ドル台へ約30%下落。
ビットコイン関連株であるストラテジーはNasdaq 100指数で2025年最悪のパフォーマンスを記録した。
優先株配当の引き上げに「自暴自棄」と批判
シフ氏はさらに、同社の優先株STRCの配当率が11%に引き上げられたことを批判。
10%の支払いすら厳しい状況で11%に引き上げるとは、どれだけ自暴自棄なのか。
これは優先株がジャンク（紙くず）であることを証明していると明かした。
同社は現在、複数の優先株シリーズで年間約8億2400万ドルの配当義務を負う。
これに対応するため22億ドルの現金準備を積み立てており、約2年半分の配当をカバーできると説明している。
一方、MSCIは1月15日に、デジタル資産保有が総資産の50%超の企業を指数から除外するかどうかの決定を予定。
除外された場合、JPモルガンは最大88億ドルの資金流出が生じる可能性を試算しており、ビットコインの下落と併せて同社の先行きに市場の警戒感は強い。
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