2021年に仮想通貨投資を始める。以降、同分野での専門的な知識を深めながら自身のブログ・ライターとしても活動。仮想通貨に関する深い理解を活かして複数のメディアで多くの記事を執筆。初心者に寄り添った簡潔な解説を得意とする。
Key Notes
- ソラナDEXのミームコイン取引シェアが5%未満に低下し、2023年12月以来の低水準となった.
- 詐欺案件の多発や市場の成熟により、投資資金がAIやRWAなど実用性のある分野へ移動.
- ミーム熱の減退にもかかわらず、ソラナDEX全体の週間出来高は約2兆9000億円を維持.
ソラナ上の分散型取引所（DEX）において、ミームコインの取引シェアが5%未満に低下した。
Blockworks Researchのダッシュボードデータで明らかになった。
2024年12月には70%超を占めていたミームコインだが、約2年ぶりの低水準まで縮小している。
一方、DEX全体の週間取引高は186億ドルを維持。
コインベースのVector買収発表資料によると、ソラナの年間DEX取引高は1兆ドルを突破している。
ミームコイン急減の要因
取引シェア急減の背景には複数の要因がある。
長期にわたり過剰な暗号資産（仮想通貨）が発行され、利益を生むプロジェクトの発見が困難になったことで投機的な動きが抑制された。
著名人関連の詐欺的活動も市場の信頼を大きく損ねた。
ドナルド・トランプ氏に関連したミームコインのトランプコイン（TRUMP）は、過去最高値の75ドルから6ドルへ暴落。
こうした価格崩壊や流動性低下が投資家心理を冷え込ませている。
SolanaFloorの分析によると、トークン化資産の週間取引シェアは8月初旬から240%増加。
市場はAIプロトコルや現実資産（RWA）のトークン化など、実用性を重視する方向へシフトしている。
インフラ投資と機関投資家の動き
ミームコイン取引の減少にもかかわらず、関連インフラへの投資は継続している。
米大手取引所コインベースは11月21日、ソラナベースのミームコイン取引アプリVectorの買収を明らかにした。
同社にとって2025年で9件目の買収であり、あらゆる取引機能を備えた取引所構築戦略の一環となる。
機関投資家の間では、確立されたミームコインを投資対象として捉える動きも出ている。
1兆7700億ドル規模の資産を運用するT. Rowe Priceは、仮想通貨ETFの申請書類に将来性が高いシバイヌ（SHIB）を組み入れた。
一部のミームコインが投機対象から大型仮想通貨へと認識が変わりつつあることを示している。
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