Coinspeakerニュースデスク
黒川 理佐
2021年から仮想通貨投資を始め、数十のプロジェクトをリサーチ・利用。メルマガやSNSで最新情報を発信し、信頼を集める。2025年よりCoinspeaker参画。鋭い分析で、初心者から上級者まで役立つ情報を提供。
Key Notes
- Pump.funの週間取引高が66億ドルを超え、過去最高を記録した.
- エアドロップへの期待や大規模なトークン買い戻しが活動を後押ししている.
- PUMPトークンの価格は依然として最高値を下回っており、市場には警戒感もある.
ソラナ（SOL）基盤のトークン発行プラットフォームであるPump.funは11日、週間取引高が過去最高を記録した。
同プラットフォームは1月5日から11日までの1週間で、66億100万ドルという過去最高の取引高を達成した。これはサービス開始以来、週間ベースで最も高い数値となる。
特に1月6日の取引は活発で、1日あたりの取引高が20億3000万ドルに達し、日次記録も更新した。
ソラナで圧倒的な存在感
Pump.funはソラナ上のミームコイン作成プラットホームとして圧倒的な存在感を示しており、これまでに同プラットフォーム上で発行されたトークン数は累計で1500万を超えている。
一時期低迷していた新規トークンの作成ペースも回復基調にあり、現在は1日あたり約2万7000から2万8000のトークンが新たに生み出されている。
ただし、この数字は1日6万トークン以上が作成されていた2025年1月のピーク時と比較すると、依然として低い水準にとどまっている。
また、Pump.funから外部の主要な取引所へ上場を果たす「卒業率」にも変化が見られる。
2025年10月には0.51%まで低下していたが、現在は約0.96%まで持ち直した。しかし、1.3%を超えていた2025年初頭の水準にはまだ届いていない。
エアドロップ期待と買い戻しが影響
今回の取引高急増の背景には、いくつかの要因が絡み合っていると見られている。
市場では、ミームコインブームの再燃に加え、プラットフォーム独自のトークンPUMPのエアドロップ（無料配布）に対する期待が高まっている。
運営元は2025年7月にエアドロップの実施を示唆したが、具体的な時期や配分方法については沈黙を守ったままだ。この不透明さが、かえってトレーダーたちの思惑を呼び、取引活動を活発化させている可能性がある。
さらに、プロトコルによる大規模なトークンの買い戻しプログラムも、市場の需給に大きな影響を与えている。
運営側はこれまでに136万153SOL、日本円にして約373億円相当を投じてPUMPトークンを市場から買い戻した。
これにより、市場に流通する供給量の約18%が吸収された計算になる。特に1月8日には、単日で6億5490万PUMPを買い戻すという大規模な操作が行われた。
一方で、こうした活況の裏には懸念材料も潜んでいる。
一部の観測筋からは、取引高を水増しするためのウォッシュトレード（仮装売買）が行われているのではないかという指摘が出ている。
手数料収入は1日あたり約1300万ドルで推移しているが、これは2025年9月のピーク時である3900万ドルと比較すると減少している。
見かけの取引高が増加している一方で、実質的な収益力が伴っているかについては慎重な見方も必要だ。
PUMP価格の低迷
記録的な取引高とは裏腹に、PUMPトークン自体の価格推移は不安定な動きを見せている。
新たな手数料モデルの発表を受けて一時的に10%上昇する場面もあったが、その後の価格は下落に転じた。
報道時点での取引価格は約0.0021ドル付近で推移しており、これは仮想通貨ICO時の価格である0.004ドルや、過去最高値の0.0088ドルを大きく下回っている。
この価格低迷は、プラットフォーム上の活発な取引が必ずしもトークンの価値向上に直結していないことを示している。
取引活動の多くは特定のトークンに集中しており、新しく発行されるトークン全体が成功しているわけではないようだ。
市場ではトークンのライフサイクルが短期化しており、クリエイターやストリーマーの影響力が強まっているという新たな力学も働いている。
それでも、ソラナエコシステム全体としては拡大を続けている。
2025年のソラナ関連アプリケーションの収益は24億ドルに達し、Pump.fun買い方を調べるユーザーが増えるなど、5つのローンチパッドがそれぞれ10億ドル以上の取引高を記録した。
ミームコイン市場は依然として高いボラティリティを伴うが、ソラナ経済圏の中での存在感は無視できないものとなっている。
Disclaimer: Coinspeakerは公平で透明性の高い報道に努めています。この記事は正確かつタイムリーな情報提供を目的としていますが、投資助言ではありません。市場状況は急速に変化するため、投資判断の前に情報確認と専門家への相談を強く推奨します。